SEO会社の選び方は？失敗しない7つのポイント

「SEO会社に依頼したいが、どこを選べばいいか分からない」——検索するとよく似た名称の会社が何十社も出てきて、迷ってしまう方は多いはずです。

SEO会社の質はピンからキリまであり、依頼先を間違えると成果が出ないばかりか、Googleからペナルティを受けてしまうリスクもあります。

本記事では、SEO会社の種類、依頼前に確認すべきこと、失敗しやすいパターン、そして失敗しない選び方の7つのポイントまでを解説します。

SEO会社とは？依頼できる3つのタイプ

SEO会社とは、検索エンジン経由の集客を増やすための施策を専門的に代行・支援する会社の総称です。

一口にSEO会社といっても、対応範囲や得意分野によって大きく3つのタイプに分かれます。

• 内部対策特化型
• コンテンツ制作特化型
• 総合支援型（戦略設計〜運用まで）

タイプ	得意分野	向いている企業
内部対策特化型	サイト構造・タグ・表示速度など技術的な改善	記事は自社で書けるが技術面の人材がいない企業
コンテンツ制作特化型	キーワード選定から記事執筆・入稿まで	社内にライティングリソースがない企業
総合支援型	戦略設計〜記事制作〜内部対策〜効果測定まで一気通貫	自社にSEOの専門知識がない企業

内部対策特化型

サイト構造やタグ、表示速度など、技術的な内部対策を専門とするタイプです。

すでにコンテンツは自社で制作できるものの、専門知識が必要な技術面だけを外部に任せたい企業に向いています。

たとえば「記事は書けるが表示速度改善や構造化データの実装ができる人材がいない」場合、月5万円程度から内部対策特化型の会社に技術支援を頼むと効率的です。

コンテンツ制作力ではなく、技術的な診断・改善力を基準に選ぶ必要があります。

コンテンツ制作特化型

キーワード選定から記事執筆、入稿までを一貫して代行するタイプです。

継続的な記事制作には専門知識と工数が必要なため、自社にライティングリソースがない企業に選ばれています。

記事の質と量を安定して確保できるかどうかが、選定時の重要な判断基準になります。

総合支援型（戦略設計〜運用まで）

キーワード戦略の立案から記事制作、内部対策、効果測定までを一気通貫で支援するタイプです。

SEOは施策同士が密接に関わり合うため、部分的な対応だけでは成果が頭打ちになりやすいという背景があります。

たとえば、専門知識がない企業が総合支援型に切り替えたところ、費用は他の2タイプより高くても、施策同士が連携し結果的に近道になったというケースもあります。

自社がどのタイプの支援を必要としているかを把握してから会社を探すことで、ミスマッチを防げるでしょう。

実行まで含めた「SEO会社」と、戦略設計が中心の「SEOコンサル」との違いはSEOコンサルとはを解説した記事で詳しく解説しています。

次の章では、SEO会社に依頼する前に社内で確認しておくべきことを解説します。

SEO会社に依頼する前に確認すべきこと

SEO会社を探し始める前に、社内で整理しておくべきことが2つあります。

ここでは、自社の課題整理と業務範囲の整理という2つの準備を解説します。

• 自社の課題と目的を明確にする
• 依頼したい業務範囲を整理する

自社の課題と目的を明確にする

SEO会社選びで最初にすべきことは、自社の課題と目的を言語化することです。

目的が曖昧なまま会社を探すと、提案内容が自社の状況と合っているかを判断できなくなるためです。

たとえば「半年で問い合わせを月10件増やしたい」のか「認知を広げたい」のかで、コンバージョン重視の会社と認知拡大が得意な会社のどちらが適するかが変わります。

目的が明確であるほど、会社選びの基準もぶれにくくなります。

依頼したい業務範囲を整理する

次に、どこまでの業務を依頼したいのかを整理する必要があります。

SEO会社によって、戦略設計のみ、記事執筆まで含む、内部対策まで含むなど、対応範囲が大きく異なるためです。

たとえば「SEO対策一式」とだけ伝えて契約したところ、実際は選定とレポートのみで、執筆や内部対策には月2万円の追加料金が必要だったミスマッチも少なくありません。

契約前に「戦略設計」「執筆」「内部対策」「効果測定」のどこまでが基本料金に含まれるのかを項目ごとに確認しておく必要があります。

依頼したい範囲をあらかじめ整理しておくことで、比較検討がスムーズになるでしょう。

次の章では、SEO会社選びで失敗しやすいパターンを紹介します。

SEO会社選びで失敗しやすいパターン

SEO会社選びの失敗には、共通するパターンがあります。

ここでは、代表的な3つの失敗パターンを紹介します。

• 抽象的な提案しかできない会社に依頼してしまう
• 順位保証をうたう会社に依頼してしまう
• 費用の安さだけで選んでしまう

抽象的な提案しかできない会社に依頼してしまう

「検索エンジンに評価される施策を行います」といった抽象的な説明しかできない会社には注意が必要です。

具体的な施策内容や根拠を説明できないのは、自社サイトの現状分析ができていない、または実務経験が浅い可能性があるためです。

たとえば、契約6ヶ月経っても数値が並んだレポートが届くだけで、順位変動の考察もなく何をされているか分からないまま続けていた相談を受けることがあります。

提案段階で、なぜその施策が必要なのかを具体的に説明できるかを確認してください。

順位保証をうたう会社に依頼してしまう

「必ず1位表示を保証します」といった順位保証をうたう会社にも注意が必要です。

検索順位は検索エンジン側のアルゴリズムや競合の状況に左右されるため、外部の会社が確実に保証できるものではないためです。

たとえば、過度な保証をする会社の中にはガイドライン違反の手法を使うケースもあり、3ヶ月後のアルゴリズム更新で大きく順位を落とすリスクがあります。

保証をうたう会社ほど、施策の中身を具体的に確認する必要があります。

費用の安さだけで選んでしまう

たとえば「月額3万円でSEO対策」という低価格業者に飛びついた結果、スパムリンクを大量作成されGoogleからペナルティを受けたケースは珍しくありません。

ペナルティを受けた後の回復には、検索順位が元に戻るまで半年から1年以上かかることもあります。

安価なSEO会社には、なぜそれほど安くできるのか、施策内容はどのようなものかを必ず確認しましょう。

過去に依頼して成果が出なかった経験がある方は、これらのパターンに当てはまっていなかったかを振り返ってみてください。

次の章では、失敗しないSEO会社の選び方を7つのポイントに整理して紹介します。

失敗しないSEO会社の選び方｜7つのポイント

SEO会社選びで失敗しないためには、確認すべき7つのポイントがあります。

ここでは、それぞれのポイントを具体的に解説します。

• 自社のサイトでSEO成果を出しているか
• 業種・サイト種別の支援実績があるか
• 施策内容の透明性があるか
• 契約期間と解約条件が明確か
• 担当者とのコミュニケーションが取れるか
• インハウス化支援も視野に入れてくれるか
• SEO以外のWebマーケティングにも対応できるか

自社のサイトでSEO成果を出しているか

最も重要なチェックポイントの一つが、そのSEO会社自身のサイトが検索上位に表示されているかです。

「SEO会社選び方」「SEO対策おすすめ」など自社サービスに関連するキーワードで上位表示できていない会社は、自社施策でも成果を出せていません。

SEO会社の公式サイトを実際に検索して、どのくらいの順位に表示されているかを確認してみましょう。

業種・サイト種別の支援実績があるか

自社と近い業界・サイト規模での実績があるかを確認することが欠かせません。

業界によって検索意図やコンバージョンまでの導線が異なり、汎用的な知識だけでは対応しきれない部分があるためです。

実績を確認する際は、数字だけでなく施策の中身まで踏み込んで質問することをおすすめします。

施策内容の透明性があるか

優良なSEO会社ほど、施策内容と根拠を具体的に説明してくれます。

何をしているか分からないブラックボックスな運用は、後になって効果検証ができなくなるリスクがあるためです。

契約前に「レポートサンプルを見せてください」と依頼し、順位やセッション数の推移だけでなく翌月の施策と根拠まで記載されているか確認しましょう。

契約期間と解約条件が明確か

契約前には、契約期間の縛りや解約条件も必ず確認してください。

SEOは効果が出るまでに時間がかかる施策のため、多くの会社が長期契約を前提としていますが、途中解約の条件が不明確だとトラブルの原因になるためです。

たとえば、最低契約期間12ヶ月で、9ヶ月目に解約を申し出たところ残り3ヶ月分の費用を違約金として請求されたトラブル事例もあります。

最低契約期間や解約時の違約金の有無は会社によって差があり、契約書を交わす前に必ず確認すべき項目です。

担当者とのコミュニケーションが取れるか

SEO対策は長期にわたる取り組みであり、担当者との継続的なコミュニケーションが欠かせません。

レスポンスの速さ、説明のわかりやすさ、自社ビジネスへの理解・関心があるかどうかを、面談の段階で見極めましょう。

営業担当者と実務担当者が異なる場合、コミュニケーションのズレが生じやすいため、実際に担当するコンサルタントの面談出席を事前に確認しておきましょう。

インハウス化支援も視野に入れてくれるか

長期的な視点で考えると、SEO対策を永続的に外注し続けるよりも、ある程度は自社でできる体制を構築したほうがコスト効率が高い場合があります。

インハウス化支援として自社スタッフへのSEO教育や運用マニュアルを提供する会社は、依存させず長期的な成長を目指す姿勢を持っているといえます。

支援終了後も自走できる体制を作りたい場合は、インハウス化支援の有無も確認ポイントの一つとして加えてください。

SEO以外のWebマーケティングにも対応できるか

SEO対策はWeb集客の手段の一つにすぎません。

リスティング広告・SNS運用・メールマーケティングなど複数チャネルを組み合わせた戦略を提案できる会社は、事業全体を俯瞰した施策設計をしてくれる可能性が高いです。

特に中小企業においては、SEO単体の会社よりも、Webマーケティング全体を支援できるパートナーを選ぶほうが、長期的な成果につながりやすい場合があります。

予算をかけずにできる対策から外注の考え方までは、中小企業SEOとはで詳しく解説しています。

複数社を比較検討している方は、この7つのポイントをチェックリストとして活用してください。

次の章では、Googleが公式に示すSEO業者選びの指針を紹介します。

Googleが公式に示すSEO業者選びの指針

Googleは検索セントラルの公式ヘルプページ「SEO業者を雇うかどうかの判断」の中で、SEO業者を選ぶ際の具体的な指針を示しています。

ここでは、Googleが公式に挙げている確認事項を紹介します。

• 過去の実績や成功事例を確認できるか
• 過去のクライアントに問い合わせ、実際の評判を確認できるか
• 「必ず1位にできる」と保証していないか
• 迷惑メールで営業をかけてくるような業者でないか
• 施策内容を秘密にせず、明確に説明してくれるか

Googleは公式に「検索結果の1位を保証できる業者は存在しない」と明言しており、過度な保証をうたう会社への警戒を促しています。

またSEO監査を依頼する際は、まずGoogle Search Consoleの閲覧権限のみを付与し、編集権限をいきなり渡さないことも推奨されています。

これらはSEO会社を選ぶ際の基本的な考え方として、契約前に一度目を通しておくとよいでしょう。

公式情報を踏まえたうえで会社を比較することで、営業トークに惑わされにくくなります。

次の章では、依頼してはいけないSEO会社の特徴を紹介します。

依頼してはいけないSEO会社の特徴

SEO会社を選ぶ際には、良い会社を見つけるだけでなく、悪い会社を避けることも同様に重要です。

ここでは、依頼を避けるべき3つの特徴を紹介します。

• ブラックハットSEOを提案する会社
• 自社ビジネスへのヒアリングが薄い会社
• 費用・施策内容が不透明な会社

ブラックハットSEOを提案する会社

有料リンクの大量購入、隠しテキストや隠しリンクの設置、コピーコンテンツの量産など、Googleのガイドラインに違反する施策をブラックハットSEOと呼びます。

これらの施策は短期的に順位が上がることがあるものの、いずれGoogleによるペナルティを受け、検索順位が大幅に低下するリスクがあるでしょう。

ペナルティを受けた後の回復には、さらに長い期間と費用がかかるため、最終的なコストは非常に大きくなります。

自社ビジネスへのヒアリングが薄い会社

優れたSEO会社は、施策の提案前に、どのようなビジネスを展開しているか、誰に何を売りたいか、競合はどこかなど、自社ビジネスへの深いヒアリングを行います。

自社のことをよく聞かずにテンプレートの提案をしてくる会社は、実際の施策も画一的なものになりがちで、成果につながりにくいです。

提案の段階で、どこまで自社ビジネスに興味を持って話を聞いてくれるかを確認しましょう。

費用・施策内容が不透明な会社

見積もりの内訳が不明確だったり、何をやるかは契約後に決めますという会社は要注意です。

契約後に追加オプションとして別途費用を請求してくる場合もあるためです。

依頼する前に、月額費用に何が含まれているか、成果指標は何か、レポートの頻度はどのくらいかを明確に確認しておきましょう。

これらの特徴に当てはまる会社は、たとえ提案が魅力的に見えても慎重に検討する必要があります。

次の章では、SEO会社の費用相場を簡単に紹介します。

SEO会社の費用相場と契約形態

SEO会社への依頼費用は、契約形態によって相場が異なります。

ここでは概要のみを紹介し、詳しい内訳は別記事で解説します。

• 月額固定型：月額10万〜50万円程度が目安
• 成果報酬型：目標順位到達時に1キーワードあたり数万円が目安

同じ月額30万円のプランでも作業範囲は会社によって大きく異なるため、金額だけでなく「何をどこまでしてもらえるか」の比較が欠かせません。

契約形態別・施策別の詳しい費用相場や、見積もり時に確認すべきポイントはSEO対策の費用相場を解説した記事で詳しく解説しています。

費用感を事前に把握しておくことで、見積もりが適正かどうかを自分で判断しやすくなるでしょう。

次の章では、SEO会社に依頼するまでの流れを紹介します。

SEO会社に依頼するまでの流れ｜6ステップ

SEO会社への依頼は、思いつきで進めると失敗しやすくなります。

ここでは、依頼までの標準的な6つのステップを紹介します。

• ステップ1．目的・課題・予算を整理する
• ステップ2．候補のSEO会社を3〜5社リストアップする
• ステップ3．資料請求・無料診断を依頼する
• ステップ4．複数社と面談・ヒアリングを行う
• ステップ5．提案内容を比較して契約会社を決定する
• ステップ6．施策実施後の定期ミーティングとレポート確認を行う

ステップ1．目的・課題・予算を整理する

まず、なぜSEO対策が必要なのかという目的と、どのような課題があるのかを社内で整理します。

たとえば「新規の問い合わせが月5件しかない」「特定のサービスを知ってもらいたい」「競合他社に検索順位で負けている」など、具体的な課題を言語化しましょう。

あわせて、月額でどのくらいの予算をSEO対策に充てられるか、何ヶ月程度の契約を想定しているかを事前に決めておくと、商談がスムーズに進みます。

ステップ2．候補のSEO会社を3〜5社リストアップする

「SEO会社 おすすめ」「SEO対策 コンサルティング」などで検索し、気になるSEO会社を3〜5社ピックアップします。

この際、自社のWebサイトで実際に対策キーワードの検索順位を上位獲得しているSEO会社を優先的に選ぶと信頼性が高まります。

各社の公式サイトで支援内容・実績・料金体系の概要を確認し、自社の課題に合致しているかどうかを大まかに判断しましょう。

ステップ3．資料請求・無料診断を依頼する

候補に挙がった会社には、まず資料請求や無料のサイト診断を依頼します。

無料診断では、現状のWebサイトに対してどのような課題があるか、どのような施策が有効かについて、専門家の視点からフィードバックをもらえます。

この段階で、担当者の対応スピードや説明のわかりやすさも確認しておきましょう。

ステップ4．複数社と面談・ヒアリングを行う

候補を2〜3社に絞り込んだら、実際に面談の機会を設けてヒアリングを受けましょう。

面談では、自社ビジネスへの理解・関心度、提案の具体性、担当者のコミュニケーション力などを評価します。

営業担当者だけでなく、実際に担当するコンサルタントや実務担当者も同席してもらえると、より実態に近い判断ができます。

ステップ5．提案内容を比較して契約会社を決定する

複数社の提案を比較検討し、最も自社の目的・予算・コミュニケーションスタイルに合った会社を選びます。

費用の安さだけで選ぶのではなく、提案の質・施策内容の透明性・担当者との相性などを総合的に評価してください。

契約前には、必ず契約書の内容（支援範囲・費用・解約条件など）を詳細に確認することを忘れないようにしましょう。

ステップ6．施策実施後の定期ミーティングとレポート確認を行う

契約後は、月次・隔月などの定期ミーティングとレポート提出を通じて、施策の進捗と効果を確認します。

どのような頻度でどんな形式のレポートを受け取れるかを契約前に確認しておくことが重要です。

進捗が芳しくない場合は、その原因を担当者と一緒に分析し、施策の軌道修正を行っていくとよいでしょう。

この流れに沿って進めることで、比較検討の抜け漏れを防げます。

次の章では、契約後に確認しておきたい注意点を紹介します。

SEO会社との契約後に確認しておきたい注意点

契約時だけでなく、契約後の運用フェーズでも確認しておくべきことがあります。

ここでは、見落とされやすい2つの注意点を紹介します。

• 解約後に施策が元に戻されないか
• 担当者変更時の引き継ぎ体制はあるか

解約後に施策が元に戻されないか

過去には、SEO会社を解約したら、それまで行っていた内部SEO対策が元に戻されてしまったというトラブル事例が報告されています。

契約前に、契約終了後に施策の成果物（記事コンテンツ・内部対策の変更等）はどうなるかを明確に確認しておくことが大切です。

一般的には、制作されたコンテンツの著作権・使用権はクライアント側に帰属するのが適切ですが、会社によって異なる場合があります。

担当者変更時の引き継ぎ体制はあるか

SEO会社では、担当者の退職や異動によって担当者が変わることがあります。

担当者が変わっても施策の品質が落ちないよう、引き継ぎの体制はあるか、チームとして対応しているかを確認しておくと安心です。

個人依存の体制よりも、チームで施策を管理している会社のほうがリスクが低いでしょう。

契約中も定期的にこれらの点を振り返ることで、トラブルを未然に防げます。

次の章では、依頼後も自社で確認しておきたい効果測定の視点を紹介します。

SEO対策の効果測定方法｜依頼後も自分で確認する視点

SEO会社に依頼した後も、発注側が基本的な効果測定の見方を理解しておくことが重要です。

ここでは、確認すべき3つの視点を紹介します。

• Google Search Consoleで確認すべき指標
• Google Analytics 4で確認すべき指標
• 月次レポートで確認すべきポイント

Google Search Consoleで確認すべき指標

SEO対策を外注している場合でも、依頼側の担当者がGoogle Search Consoleの基本的な見方を理解しておくと、レポートの内容をより深く理解できます。

確認すべき主な指標は、表示回数・クリック数・CTR（クリック率）・平均掲載順位の4つです。

表示回数が増加していればGoogleにインデックスされるページが増えていることを意味し、CTRが低い場合はタイトルタグやメタディスクリプションの改善が有効です。

実際、当社（合同会社dock.）のサイトでも、Search Console上で表示回数466回に対してクリックが1件にとどまっている記事があります。表示回数があってもタイトルや導入文が検索意図とかみ合っていなければクリックには繋がらないことを示す実例です。

Google Analytics 4で確認すべき指標

Google Analytics 4は、Webサイトへのアクセス状況を詳細に把握するためのツールです。

SEO対策の観点では、オーガニック検索からの流入セッション数の推移を月次・週次で確認することが基本です。

流入ユーザーがどのページを見て問い合わせや資料請求などのアクションに繋がったかを確認することで、SEO対策の成果貢献度を評価できます。

月次レポートで確認すべきポイント

SEO会社から提供される月次レポートでは、当月に実施した施策の内容と理由、各指標の前月比、次月以降の施策計画が網羅されているかを確認しましょう。

これらが網羅されているレポートを提供できる会社は、施策に対する説明責任をしっかりと果たしているといえます。

反対に「順位が上がりました」という情報しか提供しない会社は、ビジネス成果への貢献を意識していない可能性があります。

効果測定の視点を持っておくことで、契約後も施策の方向性を適切に評価できるようになるでしょう。

次の章では、インハウスSEOという選択肢との比較を紹介します。

SEO会社に頼まずインハウスSEOという選択肢もある

SEO会社への外注以外に、自社スタッフが担当するインハウスSEOという選択肢もあります。

ここでは、インハウスSEOの特徴とSEO会社との使い分けを紹介します。

• インハウスSEOのメリット・デメリット
• SEO会社との使い分け方

インハウスSEOのメリット・デメリット

インハウスSEOとは、SEO対策を外注せずに自社のスタッフが担当する体制のことです。

外注費用がかからない分コストを抑えられる一方で、社内にSEOの知識・経験を持ったスタッフを育成・確保する必要があります。

自社の知識をダイレクトにコンテンツへ反映でき施策のスピードもコントロールできる点はメリットですが、アルゴリズム動向を追い続ける工数はデメリットです。

SEO会社との使い分け方

多くの企業では、SEO会社のサポートを受けながら徐々に自社にノウハウを蓄積し、最終的にインハウス運用できる体制を構築するハイブリッド型を選んでいます。

短期間で成果を出したい、専門知識が社内にない場合は、まずSEO会社への外注から始め軌道に乗った段階でインハウス化支援に切り替える進め方も選択肢です。

自社の体制構築スピードに合わせて、外注とインハウスの比率を調整していくことが望ましいでしょう。

どちらか一方を選ぶのではなく、自社のフェーズに応じて組み合わせる視点を持つことが大切です。

次の章では、AI時代のSEO会社選びで確認したいポイントを紹介します。

AI時代（AIO・LLMO）のSEO会社選びで確認したいポイント

生成AIの普及により、ユーザーの検索行動が変化しつつあります。

ここでは、AI時代を見据えたSEO会社選びで確認したい2つのポイントを紹介します。

• AIO・LLMOへの理解があるか
• 従来のSEOとの関係を正しく説明できるか

AIO・LLMOへの理解があるか

生成AIによる検索結果の要約機能が広がる中、AIに引用・参照されやすくするAIO（AI最適化）やLLMO（大規模言語モデル最適化）という概念が注目されています。

SEO会社を選ぶ際は、E-E-A-Tを高めるコンテンツ設計や構造化データの実装など、AI検索環境への対応力も確認ポイントの一つになるでしょう。

面談の際に、AI検索の普及について自社なりの見解を持っているかを質問してみることをおすすめします。

従来のSEOとの関係を正しく説明できるか

AIO・LLMOは従来のSEO対策と相互補完的な関係にあり、既存のSEO施策を大きく変える必要があるわけではありません。

「AI対策に全く新しい施策が必要」と不安を煽る会社より、従来の良質なコンテンツ作りの延長線上にAI対策があると冷静に説明できる会社の方が信頼できます。

流行り言葉に振り回されず、本質的な考え方を持つ会社かどうかを見極めましょう。

AI検索の普及を見据えた戦略を持つSEO会社を選ぶことが、今後のWebマーケティング成果につながります。

最後によくある質問にお答えします。

SEO会社の選び方に関するよくある質問

まとめ

SEO会社選びで失敗しないためには、依頼前に自社の課題と目的を整理し、実績や施策内容の透明性、契約条件までを確認することが欠かせません。

本記事で紹介した7つのポイントを総合判断し、抽象的な提案や過度な順位保証をうたう会社は避けましょう。

依頼後も発注側が効果測定の視点を持ち、一次情報の提供や承認作業に積極的に関わることで、より高い成果が期待できます。

まずは自社の課題を言語化するところから始めてみましょう。